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りりこのスタッフブログ
知っておくと安心!住宅ローンの基礎知識
こんにちは。
すっかり秋の気配となってきましたね。
夕方になると秋の虫の声が響き渡ります。
さて、今日は家づくりの最初に知っておきたい「住宅ローン」についてです。
住宅ローンは、住宅を購入する資金を金融機関から借りる仕組みのこと。またリフォームやリノベーションの際にも、住宅ローンやリフォームローンを利用するケースは珍しくありません。
今回は、「住宅ローンにはどんな種類があるの?」「住宅ローンを組む際に注意したいことは?」など、ぜひ知っておいてほしい住宅ローンの基礎知識についてお話していきます。
▼目次
・まとめ
頭金や諸費用も考慮して
住宅ローンを利用して住まいを購入したり、改築をしたりする場合も、頭金などの自己資金や各種諸費用が必要となってきます。
頭金はゼロでも住宅購入は可能ですが、用意しておくと月々の返済額が減らせますし、頭金として用意した部分には利息がかからないため、総支払額が低くなるというメリットがあります。
諸費用は、「住宅ローン事務手数料」「住宅ローン保証料」「印紙税」「登記手数料」「不動産取得税」「不動産仲介手数料」「火災保険」「地震保険」など代表的なものに加え、さまざまな種類があります。
物件価格や借入額などにもよりますが、物件価格の5~10%前後を目安に用意しておくと安心ですね。
3つの金利タイプとメリット・デメリット
住宅ローンの金利には、大きく分けて3つのタイプがあります。
総返済額にも影響を及ぼすため、それぞれのメリット・デメリットを把握して慎重に選びたいですね。
変動金利型
市場の金利状況に合わせて、金利が定期的に見直しとなるタイプです。
固定金利に比べて金利が低いのが魅力で、“超低金利時代”が続いている今、1%を下回ることも!
デメリットとしては、市場金利が上昇するというリスクもあるため注意する必要があるということ。
ただし、返済額の増加は、最大でも元の返済額の1.25倍までというルールがあるため、急上昇することはありません。
全期間固定金利型
借入時から完済まで金利が変わらないタイプ。
よく聞かれるのが、住宅金融支援機構と民間金融機関の提携による住宅ローン「フラット35」ですよね。
毎月の返済額と総返済額が確定されるので返済計画が立てやすいのがメリット。
金利上昇のリスクが心配という人に向いています。
「変動金利」や「固定金利期間選択型」と比べると、金利が高めに設定されているのがデメリットです。
固定金利期間選択型
借入時から一定期間の金利が固定されるタイプで、3年・5年・10年といった期間から選ぶことができます。
固定期間が終了した時点で、次の金利タイプを「変動金利型」もしくは再び「固定金利型」にするか、改めて選択することができます。
「全期間固定金利型」と比べて低金利であることと、当面の返済計画が立てやすいのがメリット。
デメリットとしては、「変動金利型」に比べて金利が高めになることと、途中で金利タイプを選び直すため最終的な返済額は正確に予測できないことです。
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2つの返済タイプとメリット・デメリット
住宅ローンの返済方法は2つの種類に分けられます。
どのような違いがあるのでしょうか?
元利均等返済
毎月の返済額(元金と利息の合計額)を一定にする返済タイプで、返済計画が立てやすいのがメリット。
また「元金均等返済」に比べて、返済開始当初の返済額を少なくすることができます。
ただし、元金と利息の割合は一定ではなく、返済初期は利息が多くを占めていて元金分の返済が少ないため、住宅ローン残高の減り方が遅くなるというデメリットも。
「元金均等返済」に比べ、返済総額は高くなります。
元金均等返済
元金を一定の額に設定する返済タイプで、毎月決まった元金に利息を加えた額が月々の返済額となります。
返済初期の返済額が多くなってしまうのがデメリット。
反対にメリットは、返済が進むにつれて利息が減っていくため、年々支払いが楽になってくいこと。
総返済額も「元利均等返済」より低くなります。
団体信用生命保険とは
住宅ローンの契約を結ぶ場合、多くの金融機関が加入を義務付けている「団体信用生命保険(団信)」をご存じですか?
団信とは、住宅ローンを組んだ人が返済中に死亡または高度障害状態になったときなどに、保険金によって住宅ローンの残高が返済されるという制度。
住宅ローン残高が0円になるため、残された家族も返済の心配をすることもなく、安心してマイホームに住み続けることができるのです。
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まとめ
マイホーム購入やリノベーションの際に、ほとんどの人が利用するであろう住宅ローン。
ローンを組む前に、まずはその仕組みや金利、返済方法などをしっかりと下調べをしておくことが大切です。そうすることで、頭金や諸費用の準備、金利・返済方法の選択など、落ち着いて検討できるようになります。
また困ったときは、住宅会社やリフォーム会社といったプロに相談するのも心強いですね。
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