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りりこのスタッフブログ
中古住宅購入の基本知識：「旧耐震」と「新耐震」をチェックしよう
こんにちは。
今日は、地震大国・日本に暮らすうえでとても重要な「耐震基準」についてわかりやすくお伝えします。
住宅の購入やリノベーションを検討している方なら、「旧耐震基準」や「新耐震基準」という言葉を耳にしたことがあるかもしれません。耐震基準は、地震が起きた際に家族の命を守るために欠かせないポイントです。
今回は、「耐震基準」の基本から「旧耐震」と「新耐震」の違い、さらには中古住宅を選ぶ際のチェックポイントについて、できるだけシンプルに解説します。
▼目次
・まとめ
そもそも「耐震基準」って何？
耐震基準とは、地震による被害を最小限に抑えるため、建物の安全性を確保するためのルールのことです。この基準は、日本の建築基準法に基づいており、大地震が発生するたびに改正されています。
特に注目すべきなのは、1981年6月に建築基準法が改正されて「新耐震基準」が導入されたこと。この基準改定以前に建築された建物は「旧耐震基準」とされ、それ以降は「新耐震基準」が適用されています。
「旧耐震基準」と「新耐震基準」の違い
「旧耐震」と「新耐震」の違いは、次の通りです。
旧耐震基準（1981年5月31日以前）
「震度5程度の地震で倒壊しない」ことが最低限の基準とされていました。ただし、震度6以上の大規模な地震は想定されていなかったため、強い揺れでは倒壊や大きな損傷が生じる可能性があります。
新耐震基準（1981年6月1日以降）
1978年の宮城県沖地震の被害を受けて見直された基準です。「震度6～7の大地震でも建物が倒壊しない」ことを目指し、設計がより厳格になりました。この基準が現在も基本となっています。
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中古住宅購入時に耐震基準を確認する方法
中古住宅を購入する際に、家が「旧耐震」か「新耐震」のどちらかなのかは、「建築確認通知書」で判断できます。この書類には、建物の建築確認が行われた日付が記載されています。
1981年5月31日以前に建築確認が行われた建物 → 旧耐震基準
1981年6月1日以降に建築確認が行われた建物 → 新耐震基準
注意点として、「築年数」だけで判断するのは避けるようにしましょう。確認申請のタイミングによって、築年数が新しくても旧耐震基準の場合があります。
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「2000年基準」でさらに安心
新耐震基準導入後も、1995年の阪神・淡路大震災を受けて耐震基準は再度見直されました。2000年には木造住宅の安全性を高める「2000年基準」が導入され、地盤調査の事実上の義務化や、壁や筋交いの配置バランスの見直しが行われています。
木造住宅を検討している場合、この「2000年基準」を満たしているかを確認することで、より安心感が得られます。
新耐震ではない中古住宅の場合はどうする？
もし気になる中古住宅が「新耐震基準」を満たしていない場合でも、諦める必要はありません。耐震診断を行い、必要であれば耐震補強を施すことで、安心して暮らせる住まいに変えることが可能です。
たとえば、壁や基礎を補強したり、屋根を軽量化したりする工事が一般的です。耐震補強工事には、まとまった費用がかかりますが、自治体の補助金をうまく活用すれば、経済的負担を軽減できる可能性もあります。
まとめ
中古住宅の購入やリノベーションを検討する際には、耐震基準をしっかり確認することが大切。できるだけ、新耐震基準を満たした中古住宅から優先的に検討するといいでしょう。また、もし旧耐震であった場合には、必要に応じて耐震補強を行うことで、家族みんなが安心して暮らせる住まいにできます。
中古住宅の魅力は、新築にはないコストパフォーマンスや自由なリノベーションの可能性にあります。そのうえで、安全性を確保することで、安心して長く住める理想の家づくりを実現しましょう。
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